今週の重要イベントは「夏休み相場」と、いつもながらの「トランプ節」。
夏休み最盛期で各国要人や中銀関係者も長期の夏休みに入っていることでしょう。先週に続き今週も世界情勢は予断を許さず、投機筋はすでに夏休みモードが続いており「取引量の減少＝有事の過度の相場変動」のリスクを注意しています。
今週は、トルコショックは収束するのでしょうか？ 米中の制裁・報復関税の行方は？ ハード・ブレグジットは杞憂でおわるのでしょうか？ 9月に持ち越された日米通商交渉はどうなるのでしょうか？ 米国のロシア制裁と報復の行方は？ サウジとカナダの関係悪化は修復できるのでしょうか？
今週は意外にも米国発の重要な指標の発表は少なく、ちょっと気なるのは米輸入物価指数（14日）、米小売売上高（15日）、非農業部門労働生産性・単位労働コスト・鉱工業生産・企業在庫（15日）、失業保険申請件数・フィラデルフィア連銀景況指数・住宅建設許可（16日）、ミシガン大学消費信頼感指数・景気先行指数（17日）ですが、予想外の変化がなければいつも以上に動きも限定的となるでしょう。（詳しい予想数字などは別表をご覧ください）
逆に重要な発表は米国以外で多く、英雇用統計（14日）とCPI（15日）、豪雇用統計（16日）、カナダCPI（17日）を最も注目したいと考えています。
詳しくは別表をご覧ください
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