今週は材料と問われておこがましいいが、相場が動けと言わんばかり多くの材料が控えている。さてさて、どうなることやら！ これで動かなければ、投機筋の希望と夢を失うことは間違いない。もちろん通貨当局も心配しており、ドル円相場が急変動しないように監視しその対策を多数講じていることが推測できる。
本邦初の10連休のゴールデンウィーク真っ最中で、天皇の退位と即位が行われ年号も令和に変わる。そして、休みの真っ最中に、米国ではFOMC（5/1）、雇用統計（5/3)と超大物級が控えている。
FOMCはどうも連銀総裁や理事らの意見も分かれており、トランプ大統領の意向をどこまで組み込むのか？ 直近の米経済指標は強さが見られないが強弱混在し、米株は強さを維持し米債利回りは軟化気味。GDPは強いが弱さを含み、はっきり言ってよくわからず！ 米雇用統計の予想は失業率3.8％で横ばい、非農業部門雇用者数＝予想18.5万人（前回19.6万人）と若干弱いが、平均時給は逆に上昇予想で、つまりどっちでも相場が上下変動することを意味する。
先週末にはクドローNEC委員長が「FRBの金融政策に関しては、利下げに向けて動いているというのが私の見解」、「FF金利が若干高く取引されているのは事実だがFRBは引き下げに動いている」と言っていた。
またブレグジットで揺れる英国でも、BOE金融政策委員会（5/2)が控えており、金融政策、議事要旨、インフレレポート そして総裁記者会見がありスーパー何とかと言う人もいる。米中通商協議ではライトハイザー・ムニューシン両氏が30日に北京に出向き、劉中国副首相５月８日からワシントンを訪問し、そして合意し米中首脳会談の開催を目指すことになる。
それ以外でも、カナダGDP（4/30)、NZ第1四半期失業率（5/1）を主に、中国では中国市場が5/1～3日まで休みの中で、総合PMI・サービス業PMI（4/30) 、Caixin製造業PMI（5/2) が控えている。
欧州では、ユーロ圏の景況感指数（4/29)、仏ユーロ圏GDP速報値・仏独CPI、独雇用統計（4/30) 、ユーロ圏各国製造業PMI改定値 （5/2)、ユーロ圏CPI（5/3)などが、サプライズを期待し控えている。
肝心の米国でも、個人所得・個人消費（4/29)、シカゴPMI・NAR中古住宅販売・CB消費者信頼感指数（4/30)、ADP雇用統計、製造業PMI確報値、建設支出、ISM製造業景況指数（5/1)、非農業部門生産性・雇用コスト指数、週間新規失業保険申請件数、製造業新規受注、耐久財受注・確報値（5/2)、総合PMI・サービス業PMI、ISM非製造業景況指数と、多数のFRB連銀総裁や理事の講演が控えている（5/3)。
詳細は別表をご覧ください。
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