季節も為替相場も暑い（熱い）日々が続いています。
世界中で注目度が一段と高まっている各国の金融政策。英国の異例の包括的な金融緩和のサプライズの衝撃と、日本・豪州も追加緩和へと動き、米国だけが利上げの可能性を残している状況に変わりありません。
先週は予想外に強い米雇用統計に9月の利上げ観測も浮上、相反する金融政策の流れにドル買いはどこまで続くのでしょうか？
さて、今週は最重要となる指標やイベントの発表は少なく、日本発の材料は見られず、インパクトは中程度の指標の発表が目立っています。金融政策では11日（木）NZ中銀の発表が唯一予定され注目してますが、市場は0.25％の利下げを予測し、相場に徐々に織り込み始めています。
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【各国の注目材料】
中国発の材料では、8日（月）貿易収支、9日（火）消費者物価指数、12日（金）の鉱工業生産・小売売上高が重要となっています。中国経済の伸び鈍化が懸念されて久しいのですが、最近は以前と比べ、中国発の材料で為替相場が大きく動くことは少なくなっており、数字の如何によりますが個人的にはあまり期待していません。
欧州発の材料では、8日（月）独鉱工業生産、11日（木）仏CPI、12日（金）の独GDP・CPI、ユーロ圏GDPが注目しています。ECBが最後に包括的な緩和を実施したのは3月で9月は半年目に当たります。次回9月8日のECB理事会で英国に続き、半年ぶりに追加緩和が必要となるのかを判断する材料になりそうです。
英国発の材料では、9日（火）鉱工業生産・貿易収支を注目していますが、BOEが4日に予想外の金融政策を実施した後だけに、弱くて当たり前の雰囲気があります。また、中銀総裁・副総裁と共に追加緩和の可能性を指摘していることで市場は弱気な材料を意識し始めているように感じられてなりません。
豪州発の材料では、8月2日に追加緩和を実施した後で、次回9月6日に更なる緩和をする可能性のある材料に反応しやすくなっており、10日（木）スティーブンス豪中銀総裁の発言と、11日（木）消費者インフレ期待を注目しています。
米国発の材料では、強い米雇用統計でにわかに膨らんだ米利上げ期待。9月21日のFOMCで追加利上げ期待を裏付けることができるのでしょうか？ それを決定づけるような最重要は発表はありませんが、8日（月）米労働市場情勢指数（LMCI）、9日（火）の米第2四半期単位労働コスト、10日（水）JOLT労働調査、11日（木）輸入物価指数・新規失業保険申請件数、12日（金）小売売上高・生産者物価指数・企業在庫・ミシガン大学消費者信頼感指数を注目しています。
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